今こそスポーツ紙は社説で争え

きのうの大阪ドームはすごかったらしいですね。
バファローズのファンサイトを見ると、きのう７月４日を「バファローズ革命記念日」だとか「独立記念日」と言っている人もいる。
今後、事態がどう推移するかはともかく、きのうが日本のプロ野球史から見て特筆すべき一日となったことは確かなようだ。
さて、昨日、駅の売店でスポーツ報知の一面を見て唖然とした。
「ダイエーロッテ合併加速」という見出しの記事で、ダイエー球団の中内正オーナーが球団合併や球界再編について触れた発言が伝えられている。
が、この中内オーナーの発言をダイエーとロッテ両球団の「合併加速」と解釈して、わざわざ一面トップで取り上げているのは、報知だけなのである。
他の多くの媒体では、中内さんの発言は、近鉄・オリックス両球団の合併が７月７日のオーナー会議で決まる見通しであり、来季を２リーグ制と１リーグ制のどちらで行うかは９月のオーナー会議で決めたい意向であるということを小さな扱いで伝えているだけだ。
確かに一連の発言で、中内さんは球団の合併についても触れているけれど、いくつかの報道を調べてみたが、あくまで一般論として述べているだけのようにしか読めない。ここでは、毎日新聞と日刊スポーツの例を挙げておく。
だからこれも書き方なのだが、日曜日の報知のように、「ロッテ・重光武雄オーナー（８１）が合併に前向きな姿勢を見せていることに『ぼくにもそういう考えはある』と発言」などと書くと、いかにも中内さんがダイエーとロッテ両球団の合併に前向きであるかのように伝わってしまうではないか。
いや、中内さんの真意は知りませんよ。もしかしたら本当に合併推進論者なのかもしれないし。それに、中内さんの発言自体、こういう微妙な時期に慎重さに欠けていたと言わなければいけないけどね。
しかし、あの程度の発言を煽って煽って合併話に結びつけようという報知もどうなのか。
こうしてみていくと、報知だけがフライング報道しているように見えて仕方ないのだが。
もうこれはセンセーショナリズムとかそういうのを越えて、一定の方向に読者を誘導しようとしているのではないかと首をかしげずにいられない。
百歩譲って、そういう偏向報道があっても許そう。
問題は、いうまでもなく、報知新聞も読売新聞も、読売ジャイアンツと同じグループ企業に属していることである。
今回の球団合併や球界再編に関して、読売グループが、グループの媒体を動員して、自社に有利なように、特定の方向に世論を誘導していくことだって、やろうと思えばできるのに違いない。
今回の報知の記事を見ていると、そう疑いをかけたくなるくらいにバイアスを感じるのだけど、どうだろうか。
むろん読売系の媒体すべてが偏向しているというわけではない。こういうバランスの取れた記事を目にすることもできる。
が、これはあくまで一記者の見解に留まるものだろう。
この際、読売新聞でもスポーツ報知でもいい、今回の近鉄・オリックス両球団の合併問題から、今後の球界のあるべき姿などについて、一度、読売グループとしての立場を明確に表明すべきなのではないか。
仮に、読売グループとして、明確に1リーグ制を支持し、推進していくというのなら、今後、読売本紙や報知紙上で1リーグ制を煽るような記事を見ても、そういう前提で見ていくことにする。
これは読売だけの問題ではない。セ・リーグには、中日、横浜、ヤクルトと、メディア系の資本が入った球団が多い。
いったい各球団の母体メディアが、将来の球界についてどのような展望を持ち、どういうスタンスで今回の合併問題や球界再編を報道していくのか、利害関係者であるマスコミ各社がそれぞれの見解を明らかにし、そこに意見の相違があれば、公の場で議論を戦わせるべきだ。
また、歴史的にパ・リーグ成立に関係の深い毎日にも見解を示してほしい。
今年の３月から４月にかけて、朝日新聞と産経新聞の社説上で、東京都教育委員会が都立高校の卒業式で君が代を起立斉唱しなかった教師を処分した問題をめぐって論争が交わされたことがあった。
一般紙には社説という欄があって、国旗国歌の問題や、例えば北朝鮮やイラク問題のような重要な問題については、各々の新聞は自らの報道機関としてのスタンスを明らかにする。
各紙の社説はインターネットでも読むことができるから、それぞれの見解の違いを簡単に読み比べることができる。
スポーツ紙にはどういうわけか社説の欄はないが、今こそ、各紙は自らの旗幟を鮮明にすべき時だと考える。